ホーム > 雑誌・新聞掲載記事の紹介

雑誌・新聞掲載記事の紹介

十勝毎日新聞

十勝毎日新聞掲載記事 平成元年8月1日 「原因が分かった不育症 」
妊娠しても胎児が十分に育たず、妊娠早期に流産をしたり、中期や後期になって胎児の発育遅延や胎児死亡を招くケースは少なくない。
これまで胎児側に異常がない場合、原因不明とされる例が多かったが、大阪府立母子保健総合医療センター母性内科の藤田富雄医長らにより、こうした「不育症」の原因が究明され、治療法が確立された。
動脈が太くならない
動脈が太くならない
同センターの母性内科は、全国でも珍しい診療科目。
糖尿病や高血圧症といった合併症をもつ妊娠の管理や治療を目的に開設された。
また、不育症の研究、治療も積極的に行っており、妊娠しても流・早・死産を繰り返す女性が全国から訪れている。

胎児側に大きな奇形があったり、染色体に異常が認められる場合、胎児が育たないことは分かっていた。
しかし、胎児側に何の異常もないのに流・早・死産を繰り返すケースの原因は、今まで突き止められていなかった。

「そうしたケースの胎盤を産科や病理検査部と協力して調べたところ、ほとんどの例で胎盤に強い虚血性変化が現れ、梗塞(こうそく)や血栓を起こしていました。
つまり血管がふさがって、胎児へ血液(栄養)がスムーズに流れていかないことが分かったのです。」

胎盤へ血液を供給する動脈は、約百~百五十本ある。
胎盤は妊娠週数が進むにつれて急速に大きくなるから、胎盤に十分な血液を供給するために動脈も太くなるのが普通だ。
ところが、胎児の発育遅延のケースでは、動脈の変化がほとんどみられなかったという。
8回目の妊娠で子宝
8回目の妊娠で子宝
治療には、抗凝固薬のヘパリンを用いて血液の凝固を防ぎ、血管を拡張させて、妊娠の継続に必要な状態を出産まで持続させる。

「これまで何回も流・早・死産を繰り返してきた母親二十二人に、ヘパリンによる治療を行ったところ、全員が無事に出産をしました。
また、前回の妊娠で発育遅延の子を出産した母親にも同じ療法を行っているが、この場合も胎児の発育がよくなり、胎盤の梗塞も減少しています。」
いずれの場合も、動脈の変化が起こる前、遅くとも妊娠十六週までに治療を始めることが大切だという。
不育症のもう一つの原因として、母親の持つ自己抗体の存在がある。ループスアンチコアグラントというリン脂質に対する抗体で、これを持つ母親の胎児は発育遅延や子宮内死亡を招きやすい。
この抗体の存在を日本で初めて報告したのは同センターである。

七回の流・早・死産を繰り返したが原因が分からず、同センターで検査の結果、この抗体を持っていることが分かった三十八歳の女性は、入院治療を受けて八回目の妊娠で念願の子宝に恵まれた。

「大阪府の統計によると、昭和六十一年度の胎児死亡数は成人の死因第三位の脳血管障害による死亡数に匹敵するほど多いのです。
これまで流・早・死産を繰り返して子供ができなかった女性も、次の妊娠に備えて予防的な治療を受ければ十分に出産可能なことを認識してほしい」と藤田医長は話している。

産経新聞

産経新聞掲載記事 平成21年(2009年)1月7日 「インフルエンザワクチン」
インフルエンザワクチン
「妊婦さんもOK」
妊娠中に高熱が出ると、胎内での循環も変化し、胎児にとって良いことではありません。

当院では妊婦さんに妊娠初期を除き、インフルエンザワクチンの接種を積極的にすすめています。
以上のような内容の院長の記事が「産経新聞」に掲載されました。
産経新聞掲載記事 平成20年(2008年)8月6日
不育症 ~ 赤ちゃんに会いたい ~
不育症の検査、治療にマニュアルはない。
そのために、不育症の治療を受けながらも流産や死産になってしまうことがある。
不信感から転院を繰りかえし、その院その院で治療方針が変わるケースは決して少なくない。
兵庫県に住む美恵子さん(35才)(仮名)は、2回流産した後、不育症外来を掲げる病院で検査を受けた。
そこで告げられた診断名は、自己免疫疾患の一つでもある「抗リン脂質抗体症候群」。
この病気は、体内で血栓ができやすくなり、妊娠すると赤ちゃんに栄養を送るための血液の流れが悪くなってしまう。
医師からは「うちの病院では出産できた人はいない。たぶん無理でしょう」と宣告された。

あきらめきれずに、病院を転院し、再度検査を受けると今度は異常なしという結果に。
「漢方薬だけ飲めば大丈夫」と言われ、服用していたが3回目も流産してしまった。

再度転院し、今度は「抗リン脂質抗体症候群」の治療によく使用される、血液の流れをよくする血液抗凝固剤「ヘパリン」を妊娠前から投与し始めた。
この「ヘパリン治療」は、1日2回の注射、または24時間の点滴を臨月近くまで投与し続けなければならない。
美恵子さんは、在宅で自分で皮下注射を行っていた。

そして4回目の妊娠。
不育症治療を行っていた病院は産科がなかったため、大学病院の産婦人科で出産することになった。
しかし、大学病院は外来で不育症治療を掲げているにも関わらず、「ここでは不育症の治療はできない」と言われ、不育症治療は元の病院で行い、妊婦健診は大学病院で行いと2つの病院に通院。昨年 11月に長男を出産した。

こうした経験を通して「インターネットなどで調べて、不育症を扱っている病院にいっても、なかなか納得できる治療を受けられなかった。
しっかりとした情報が少ない」と感じたという。
専門医不足 明確な基準なく~ 揺れる診断・治療 ~
世界に先駆けて不育症の患者に「ヘパリン治療」を行った、大阪府立母子保健総合医療センター(大阪府和泉市)の藤田富雄・母性内科部長は「私たち人間の亡くなる原因がたくさんあるのと同じように、胎内の赤ちゃんが育たない原因もたくさんあります」と説明する。
妊娠継続が困難ということを除けば、母体は健康な場合が多く、診断基準も各医師の判断に任せられているため、治療方針もまちまちになってしまうのだ。

同センターでは、こうした問題点を解消し、患者の負担を少なくするために、流産・死産してしまった赤ちゃんの流産内容物あるいは胎盤の病理検査を徹底して行う、独特の検査方法を取り入れている。

胎盤は母体から赤ちゃんに栄養や酸素を送る役割をしている。「流死産した赤ちゃんの絨毛(赤ちゃんがお母さんから栄養や酸素を受け取る組織)に、いつも同じ血栓や梗塞などがあれば、それが赤ちゃんが育たない原因だとわかります」(藤田医師)という理由から、胎盤の絨毛の検査を行っているという。

絨毛に血栓などの異常があった場合には、「ヘパリン治療」を中心に行う。
ただし自己注射ではなく、在宅でもしっかりと管理できるように携帯用のポンプ付き点滴を使用している。
薬剤を入れたバッグを肩から掛けて、ポンプで一定量点滴が落ちる仕組みで、母親は腕に点滴針を入れた状態で妊娠生活を過ごす。

藤田医師は「流産・死産した妊娠で赤ちゃんが子宮の中でどのような環境に置かれていたかを調べることは非常に重要です。
現状では、胎盤病理検査の専門医が少なく、それが不育症の検査、治療を難しくしている要因の一つでしょう」と長年の臨床・研究の経験から感じている。
(武部由香里)
産経新聞掲載記事 平成11年(1999年)6月2日 「妊娠糖尿病」
胎児にさまざまな影響及ぼす「妊娠糖尿病」
妊娠中に母体の血糖値が高くなる妊娠糖尿病。
高血糖に気づかないままでいると、胎児にさまざまな影響を及ぼすうえ、将来も母体が糖尿病になる確率が高いことが指摘されている。
食生活の変化で妊娠糖尿病を含む糖尿病全体が増えているが、早期発見、治療すれば母子ともに影響が出る割合は抑えられる。

約十五年前からこの臨床研究を続けている大阪府立母子保健総合医療センターの藤田富雄・母性内科部長は、「妊娠中の血糖値を知ることは自分の体質を知るいい機会」と注意を呼びかけている。
(和田 隆博)

妊娠糖尿病は、妊娠中に診断される糖代謝異常で、妊娠以前からのものは含まない。
昭和四十年代後半までは、「妊娠が終了すれば改善する一過性の糖代謝異常」とされ、あまり注目されていなかった。

しかしその後、病気のさまざま影響が分かり、日本産婦人科学会などは専門の判定基準を設置。
内科医とともに治療・研究がすすめられている。

もともと、母体は妊娠することによっていろいろなストレスがかかり、ホルモン分泌が変化したり肥満したりする。
藤田部長ら母性内科では、「妊娠は女性にとってのある種の負荷試験状態」というほど。逆にいえば妊娠によって、将来発病する恐れがあるさまざまな生活習慣病を予知できる機会になるという。

妊娠糖尿病はまさにその例。
妊娠中の尿や血液検査で高血糖の疑いがでれば、糖負荷検査をし、その値で判定する。
妊娠糖尿病になる割合は、妊婦全体の約二%。このうち半数が将来、糖尿病になるといわれる。
出産後に生活習慣を改善すれば、その糖尿病の発症も抑えられる可能性があるというわけだ。

とくに問題なのが、胎児への影響。
妊娠糖尿病の妊婦の場合、四千グラム以上の巨大児が生まれたり、肺や心臓などが未成熟だったりする可能性がある。また、黄疸(おうだん)が出たり呼吸状態が悪くなったり、産後に低血糖を起こして脳障害を起こすこともあるという。
妊娠初期に血糖値が高かった妊婦から生まれた子が奇形をもつリスクは、正常の場合の約十倍。

治療で重要なのが、血糖値を上げないこと。
これは一般の糖尿病と同じで、まず食事療法と運動療法がとられる。

食事は総量を減らして栄養をバランスよく取るのが基本。
同センターでは「血糖値の変動を最小限にするため、食事は少量ずつ一日分を五、六分割して食べる。
果物を含め甘いものはひかえて、ビタミンは野菜で取ること」と指導している。

運動は、流産の心配もあるので時期と方法を医師らとよく相談する。同病院でも専門の運動器具の導入を検討しているほどだ。
さらにここ十年ほどは、以前妊婦には控えていたインシュリンの自己注射による治療も実施している。
治療と並行して、血糖値の自己測定をすることも多い。
インシュリンを使わず、自己測定だけを行う場合は医療保険がきかないので、これが普及のネックとか。

藤田部長は、「健康診断を受ける機会が少ない女性の場合、糖尿病に気づくのが遅れがち。
妊婦はもちろん、妊娠しうる年ごろになった女性は血糖値を検査するなど、自発的に注意してほしい」と話している。